給湯器の交換を考えているとき、「補助金って使えるのかな？」って気になりますよね。
特にノーリツの給湯器を検討しているさんなら、「いくらもらえるの？」「自分の機種は対象なの？」と、いろいろ頭の中を駆け巡っているかもしれませんね。
2026年も、国の補助制度「給湯省エネ2026事業」が動いています。
ノーリツ製品でも条件を満たせば最大12万円の補助が受けられる場合があるんですね。
この記事では、ノーリツ給湯器に使える2026年の補助金について、対象機種・補助額・申請期限・賃貸住宅向けの制度まで、できるだけわかりやすく整理していきます。
一緒に確認していきましょう。
ノーリツ給湯器で使える補助金2026年の結論
まず結論からお伝えしますね。
ノーリツの給湯器は、2026年の補助金制度の対象になる製品があります。
ただし、「ノーリツ製品なら何でも補助金が出る」というわけではないんですね。
対象になる製品は機種・型番ごとに決まっていて、主に一般住宅向けの「ハイブリッド給湯機」が該当します。
賃貸集合住宅の場合は、別の制度「賃貸集合給湯省エネ2026事業」を使えるケースがあり、エコジョーズ・エコフィールも対象になり得ます。
2026年度の補助制度は予算に上限があり、申請期限も迫ってきています。
「気になっているけどまだ動いていない」という方は、早めに確認することをおすすめしますよ。
ノーリツ給湯器の補助金、なぜ対象になるの？
「給湯省エネ2026事業」という国の補助制度がある
2026年も、経済産業省が主導する「給湯省エネ2026事業」という補助制度が動いています。
この制度は、省エネ性能の高い給湯器への買い替えを支援するもので、予算はなんと570億円という規模なんですね。
対象となる高効率給湯器の種類と、基本的な補助額は以下のように定められています。
- エコキュート：7万円／台
- ハイブリッド給湯機：10万円／台（性能加算あり）
- エネファーム：17万円／台
ノーリツが力を入れているハイブリッド給湯機は、性能要件を満たすと加算があり、最大12万円／台の補助が受けられる場合があります。
ノーリツ製品のどれが対象なの？
ノーリツの公式サイトでは、給湯省エネ2026事業の対象型番を掲載しています。
2026年10月時点で案内されている主な対象機種と型番は次のとおりです。
- HPHB R290（型番：HP-2233、HP-2233-PL）
- ユコアHYBRID（型番：HP-2202）
- ユコアHYBRID-S（型番：HP-2020）
- ユコアHYBRID-C（型番：HP-2232）
これらの掲載機種は、要件を満たした場合に補助額12万円の対象とされています。
ただし、型番が一致していても設置条件によって補助額が変わる場合がありますので、必ずノーリツの公式案内や事業者への相談で確認するようにしてくださいね。
12万円と10万円の違いは何？
ハイブリッド給湯機の基本補助額は10万円ですが、性能要件（加算要件）を満たすと2万円プラスされて12万円になるんですね。
ノーリツの案内では、加算要件のひとつとして「年間給湯効率116.2%以上」という基準が示されています。
上記に挙げたノーリツの対象型番は、この加算要件を満たすものとしてページ上で12万円と案内されていますが、製品・設置条件によって異なる場合もあるため、購入前に必ず確認しておくと安心ですよ。
撤去工事でさらに加算されることも
「電気温水器や電気蓄熱暖房機を使っているんだけど…」という方は、もしかしたらさらに補助が加算されるかもしれませんね。
- 電気蓄熱暖房機を撤去する場合：4万円／台（最大2台まで）
- 電気温水器を撤去する場合：2万円／台
ただし、撤去加算は専用の別予算が設けられていて、その予算が上限に達すると終了します。
2026年10月19日時点の撤去加算分の予算消化率は概算25%とのことなので、まだ余裕はありそうですが、油断は禁物かもしれませんね。
具体的にどんなケースで補助金が使えるの？
ケース1：一戸建てでノーリツのハイブリッド給湯機に買い替える
たとえば、一戸建てにお住まいのAさんが古くなった従来型の給湯器をノーリツの「ユコアHYBRID（HP-2202）」に交換する場合を考えてみましょう。
この場合、給湯省エネ2026事業の対象機種に当てはまれば、最大12万円の補助を受けられる可能性があります。
さらに、もし電気温水器を同時に撤去するなら、追加で2万円の加算も狙えるかもしれませんね。
申請は、ノーリツ製品の工事を担当した「登録事業者」が行うのが一般的です。
Aさん自身が直接申請する必要はなく、施工業者にお任せするイメージですよ。
ケース2：賃貸アパートのオーナーが給湯器を交換する
賃貸集合住宅を所有しているBさんのケースです。
「入居者の給湯器が古くなってきたから、そろそろ交換したい」と考えているオーナーさんも多いですよね。
この場合は、一般住宅向けの給湯省エネ2026事業とは別に、「賃貸集合給湯省エネ2026事業」という制度が使える可能性があります。
この制度では、既存の賃貸集合住宅の従来型給湯器をエコジョーズやエコフィール（ノーリツ製品あり）に交換する工事が対象となり得るんですね。
補助額は工事の種類や追いだき機能の有無などによって変わり、最大10万円／台となる場合があります。
こちらの制度の予算は35億円で、賃貸集合住宅向けに特化した支援ですので、オーナーさんにとっては検討する価値がありますよね。
ケース3：申請期限が気になる方向けの状況確認
「補助金の申請っていつまでにしたらいいの？」と気になっているCさんのようなケースも多いですよね。
2026年の状況をまとめると、こうなります。
- 給湯省エネ2026事業の交付申請：2026年3月31日スタート
- 申請期間：予算上限に達するか、遅くとも2026年12月31日まで
- 交付申請の予約受付終了予定：2026年11月16日
予算に対する補助金申請額の割合は、2026年10月19日時点で概算51%でした。
半分を超えてきている状況ですから、「いつか申し込もう」と先延ばしにしていると、予算が終わってしまうかもしれませんね。
特に予約の締め切りは2026年11月16日が予定されていますので、気になっている方は早めに動くことをおすすめしますよ。
申請するときに知っておきたいポイント
申請は自分ではなく「登録事業者」が行う
給湯省エネ事業の申請は、国に登録された「登録事業者（施工業者）」が手続きを行います。
消費者のみなさんが自分で申請書を提出する仕組みではないんですね。
ですから、給湯器を取り付けてもらう業者さんが登録事業者であることが重要です。
見積もりや相談をする際に「給湯省エネ2026事業の登録事業者ですか？」と確認しておくと安心ですよ。
型番の確認と写真撮影が大切
補助金の申請では、工事前・工事後の写真や、機器の銘板ラベル（型番が記載されたシール）の写真が必要になります。
型番が登録対象の型番と一致していないと、補助対象外になってしまうこともあるんですね。
「ちゃんと写真を撮ってもらえているかな？」と気になる方は、施工業者さんに確認しておくといいかもしれませんね。
きちんと対応してくれる業者さんに依頼することが、補助金をスムーズに受け取る近道です。
「ノーリツ製なら何でも対象」は誤解
これはとても大切な点なんですね。
ノーリツの給湯器を購入・交換するからといって、自動的に補助金の対象になるわけではありません。
補助対象となるのは、制度ごとに登録・承認された特定の機種・型番のみです。
「買ったあとに対象外とわかった…」ということにならないよう、購入前に必ずノーリツの公式サイトや施工業者さんに型番を確認してくださいね。
まとめ：ノーリツ給湯器の補助金2026年をうまく活用しよう
この記事でお伝えしてきたことを、最後に整理しますね。
- 2026年も「給湯省エネ2026事業」という国の補助制度が動いている
- ノーリツのハイブリッド給湯機（ユコアHYBRIDシリーズ・HPHB R290など）が対象機種に含まれており、要件を満たすと最大12万円／台の補助対象となる場合がある
- 電気温水器・電気蓄熱暖房機を同時撤去する場合は追加の加算も
- 賃貸集合住宅の場合は「賃貸集合給湯省エネ2026事業」でエコジョーズ・エコフィールが対象になるケースも（最大10万円／台）
- 予約申請の受付終了予定は2026年11月16日、予算消化率は51%（2026年10月19日時点）
- 申請は登録事業者が行うため、信頼できる業者への依頼が大切
- 「ノーリツ製なら何でも対象」ではなく、型番の確認が必須
補助制度は予算上限に達すると終了してしまいます。
最新の状況は、給湯省エネ事業の公式サイトやノーリツの公式サイトで必ず確認してくださいね。
「給湯器の交換、そろそろ考えていたんだよな」という方は、きっとこれが良いタイミングかもしれませんね。
補助金を上手に活用して、省エネで快適な生活を手に入れましょう。
まずは一歩、登録事業者への相談から始めてみてくださいね。
