
給湯器の交換って、なんとなく「高そうだな…」と感じますよね。
そんなとき、「助成金や補助金が使えるなら活用したい」と思うのは、きっとみなさん共通の気持ちではないでしょうか。
でも実際に調べてみると、「エコジョーズなら対象って書いてあるけど、うちの給湯器は関係ある?」「戸建てと賃貸で違うの?」「申請方法がよくわからない…」と、疑問が増えてしまうこともありますよね。
この記事では、2026年時点でガス給湯器に使える助成金・補助金の制度を、対象者・補助額・申請のポイントまでわかりやすく整理しています。
一緒に確認していきましょう。
ガス給湯器の助成金は「誰でも使える」わけではない

まず最初に、大切なことをお伝えしておきますね。
「ガス給湯器を交換すれば必ず助成金がもらえる」というわけではありません。
これが2026年の制度を理解するうえで、もっとも重要なポイントです。
国の補助制度は、対象となる住宅の種類・機器の種類・申請者の立場によって細かく分かれています。
一般的な従来型ガス給湯器の交換は、国の制度では対象外になることもあるんですね。
では、どんなケースなら助成金が使えるのか。
次のセクションで、制度の仕組みをていねいに見ていきましょう。
2026年のガス給湯器に関わる助成金制度の仕組み

2026年時点で、ガス給湯器の交換に関係する国の補助制度は主に2つあります。
それぞれ対象者や条件が異なるので、自分のケースに当てはまるかどうかを確認してみてくださいね。
① 賃貸集合給湯省エネ2026事業(賃貸アパート・マンションのオーナー向け)
これは、既存の賃貸集合住宅に設置された従来型給湯器を、エコジョーズまたはエコフィールに交換するオーナー等を対象にした制度です。
一般の戸建て住宅には適用されない点が、まず大きなポイントです。
対象者はあくまで「賃貸集合住宅のオーナー等(工事を発注する側)」となっています。
補助額の目安
- エコジョーズ(追い焚き機能なし):基本額 5万円/台
- エコジョーズ(追い焚き機能あり):基本額 7万円/台
- 所定のドレン排水工事を行った場合:それぞれ3万円加算(最大8万円または10万円)
複数台まとめて交換する場合は、台数分の補助が受けられる可能性があります。
賃貸物件を持っているオーナーさんにとっては、まとまった補助になるかもしれませんね。
申請の期限に注意
2026年3月31日から申請受付が始まっていますが、予算上限に達した時点で受付終了となります。
予約の期限は遅くとも2026年11月16日、交付申請の期限は遅くとも2026年12月31日です。
「まだ大丈夫かな」と思っていると、気づいたら予算が終了していた…なんてこともあり得るので、気になる方は早めに公式サイトで受付状況を確認するのがおすすめですよ。
② みらいエコ住宅2026事業(住宅リフォームと組み合わせる場合)
こちらは、住宅のリフォームを行う際に、登録要件を満たすエコジョーズを設置する場合に補助が受けられる制度です。
補助額はエコジョーズで3万円/戸となっています。
ただし、「給湯器だけを単独で交換した場合に必ず対象になる制度ではない」という点は、しっかり覚えておいていただきたいポイントです。
住宅の要件・工事の要件・登録された製品かどうかなど、複数の条件を満たす必要があります。
工事の契約前に、要件を満たしているかどうかを確認しておくと安心ですね。
③「給湯省エネ2026事業」はガス給湯器が主な対象ではない
よく名前を耳にする「給湯省エネ2026事業」ですが、こちらの主な対象機器はエコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームなどです。
通常のガス給湯器やエコジョーズが、この制度の対象に含まれると思ってしまう方も多いのですが、それは少し誤解があるかもしれませんね。
検索していると情報が混在していることもあるので、制度の名称と対象機器をセットで確認するようにしましょう。
具体的なケースで見てみよう

「自分の場合はどうなるの?」と気になっている方も多いと思います。
よくある3つのケースを一緒に見ていきましょう。
ケース① 賃貸アパートのオーナーさんが古い給湯器をエコジョーズに交換したい場合
このケースは、賃貸集合給湯省エネ2026事業が活用できる可能性があります。
たとえば、追い焚き機能ありのエコジョーズに交換して、さらに所定のドレン排水工事も行った場合は、最大で1台あたり10万円の補助が受けられます。
4部屋分まとめて交換すれば、最大40万円になる計算ですね。
ただし、対象機器として登録されている製品かどうか、型番まで確認することが大切です。
施工業者さんに「この制度に登録している機器を使えますか?」と確認してみるとスムーズですよ。
ケース② 戸建て住宅のオーナーさんが自宅の給湯器を交換したい場合
実はここが、もっとも「思っていたのと違う」と感じやすいポイントかもしれませんね。
前述の通り、賃貸集合給湯省エネ2026事業は賃貸集合住宅のオーナー向けの制度なので、一般の戸建て住宅は対象外です。
みらいエコ住宅2026事業については、住宅リフォームの一環としてエコジョーズを導入する場合は対象になる可能性がありますが、要件を満たすかどうかを事前に確認する必要があります。
また、お住まいの自治体が独自の補助制度を設けているケースもあります。
「国の制度は使えなかったけど、自治体の制度は使えた」ということもあり得るので、諦めずに調べてみる価値はありそうですよ。
ケース③ 自治体の補助金と国の制度を組み合わせたい場合
「国と自治体、両方もらえる?」と思う方もいらっしゃるかもしれませんね。
これは一概に「できる」とも「できない」とも言えないのが正直なところです。
各制度の要綱によっては、同じ工事に対して重複して補助を受けられない場合もあります。
逆に、併用が認められているケースもあるんですね。
自治体の公式窓口や施工業者さんに「両方使えますか?」と確認するのが一番確実な方法です。
見積もりをもらうタイミングで一緒に聞いてみると、スムーズに進みやすいですよ。
申請するときに知っておきたい3つのこと

助成金・補助金を実際に活用するときに、知っておくと役立つポイントをまとめました。
① 申請手続きは「登録事業者」が行う制度がある
給湯省エネ関連の制度では、補助金の申請手続きを施主さん自身が直接行うのではなく、「住宅省エネ支援事業者」として登録された業者さんが代わりに申請する仕組みになっている制度があります。
つまり、制度に未登録の業者さんに工事を依頼してしまうと、そもそも申請自体ができないことがあるんですね。
「この業者さんは住宅省エネ支援事業者として登録されていますか?」と、見積もり前に確認しておくと安心ですよ。
② 対象機器かどうかは「型番」まで確認
「エコジョーズなら対象でしょ」と思いがちですが、実際には対象機器として登録されている型番かどうかを確認する必要があります。
業者さんに「この機器は制度の対象として登録されていますか?」と一言聞いてみるだけで、後からトラブルになるリスクをグッと減らせますよ。
③ 予算は先着順・早めの確認が大切
どの補助制度も、予算に上限があります。
期限内であっても、予算に達した時点で受付が終了します。
賃貸集合給湯省エネ2026事業は2026年11月16日が予約期限、2026年12月31日が交付申請の期限ですが、それ以前に終了する可能性も十分あります。
公式サイトで定期的に受付状況を確認しながら、早めに動くことをおすすめします。
まとめ:ガス給湯器の助成金は「自分に合う制度を正確に確認」することが大切
この記事で一緒に確認してきた内容を、最後に整理しますね。
- 「ガス給湯器なら必ず補助対象」ではなく、機器・住宅の種類・対象者によって制度が異なる
- 賃貸集合住宅のオーナーさん向けには「賃貸集合給湯省エネ2026事業」(最大10万円/台)がある
- 住宅リフォームを行う場合は「みらいエコ住宅2026事業」(エコジョーズ3万円/戸)が活用できる可能性がある
- 一般的な戸建て住宅の単独給湯器交換は、国の制度では対象外になるケースがある
- 自治体独自の補助制度もあるので、居住地の制度も必ず確認する
- 申請は登録事業者を通じて行う制度があるため、業者さんの登録状況を事前確認する
- 予算上限に達すると期限前でも終了するため、早めの確認・申請が大切
助成金の仕組みって、調べれば調べるほど「自分の場合はどうなの?」と迷ってしまいますよね。
でも、一つひとつ確認していけば、きっと活用できる制度が見つかるはずです。
もし「うちはどの制度に当てはまるの?」と迷ったときは、まず施工業者さんや自治体の窓口に相談してみるのが近道かもしれませんね。
プロに聞くのが、一番確実で安心ですよ。
給湯器の交換は大きな買い物だからこそ、使える制度はしっかり活用して、賢く進めていきましょう。
あなたの給湯器交換が、スムーズに進むといいですね。
よくある質問
質問をタップすると、答えが開きます。
Q1. ガス給湯器に交換すれば、必ず助成金がもらえますか?
必ずもらえるわけではありません。住宅の種類、機器の種類、申請者の立場で制度が分かれ、一般的な従来型ガス給湯器の交換は、国の制度では対象外になることもあるとされています。
Q2. 賃貸アパートのオーナーには、どんな制度がありますか?
「賃貸集合給湯省エネ2026事業」で、既存の賃貸集合住宅の従来型給湯器をエコジョーズまたはエコフィールに交換するオーナーなどが対象です。補助額は、追い焚きなしのエコジョーズで1台5万円、追い焚きありで7万円で、所定のドレン排水工事を行うとそれぞれ3万円が加算されます。一般の戸建ては対象外です。
Q3. 戸建ての場合は、どうですか?
賃貸集合給湯省エネ2026事業は対象外です。「みらいエコ住宅2026事業」は、リフォームの一環で登録要件を満たすエコジョーズを設置する場合に対象となる可能性があり、補助額は3万円/戸です。単独交換では必ず対象になるわけではないため、事前に要件を確認してください。自治体独自の制度がある場合もあります。
Q4. 「給湯省エネ2026事業」は、ガス給湯器が対象ですか?
主な対象は、エコキュート、ハイブリッド給湯機、エネファームで、通常のガス給湯器やエコジョーズは主な対象ではないとされています。
Q5. 申請の期限は、いつまでですか?
賃貸集合給湯省エネ2026事業は、申請受付開始が2026年3月31日、予約期限が遅くとも2026年11月16日、交付申請期限が遅くとも2026年12月31日とされています。予算上限に達した時点で受付は終了するため、公式サイトで受付状況を確認してください。
Q6. 申請するときの注意点は何ですか?
給湯省エネ関連の一部制度では、「住宅省エネ支援事業者」として登録された業者が申請を代行するため、見積もり前に登録状況を確認します。また、エコジョーズというだけで対象とは限らず、対象として登録された型番かも確認が必要です。国の制度と自治体の補助金を併用できるかは、要綱によるため、窓口や施工業者に確認してください。