ある日、給湯器のまわりに水たまりができていたり、水道代が急に高くなっていたりして「もしかして水漏れ？」と気づいたとき、きっと頭の中はパニックになりますよね。
「これって自分で直せるの？」「管理会社に連絡していいの？」「水道代は自分で払わなきゃいけないの？」と、不安なことが次々と浮かんでくるかもしれませんね。
この記事では、賃貸住宅で給湯器の水漏れが起きたときにやるべきこと、そして気になる水道代の負担について、一緒に整理していきましょう。
読み終わる頃には「次にどう動けばいいか」がきっとわかるようになりますよ。
賃貸の給湯器水漏れ、まずは管理会社へ連絡が正解です
結論からお伝えすると、賃貸住宅で給湯器の水漏れを発見したら、まず最初にやるべきことは「管理会社または大家さんへの連絡」です。
水道代の負担については、「誰の責任で水漏れが起きたか」によって、借主負担になる場合と、大家・管理会社側の負担になる場合があります。
つまり、一律に「自分持ち」でも「向こう持ち」でもないんですね。状況によって変わってくるのが正直なところです。
自分で修理業者を手配したり、無理に直そうとしたりすると、費用の負担関係がこじれてしまうこともありますので、まずは管理会社さんへ連絡するところからスタートしてみてください。
なぜ管理会社への連絡が最優先なのか
「水漏れしているのに連絡を先にするの？」と思う方もいるかもしれませんね。
その理由を、一つずつ丁寧に見ていきましょう。
賃貸の給湯器は「設備」として扱われることが多いから
賃貸住宅の給湯器は、多くの場合、大家さんや管理会社が用意した「設備」として扱われています。
設備に問題が起きた場合、その修理や交換の手配は、基本的に貸主側（大家さんや管理会社）の責任とされているんですね。
だからこそ、入居者さんが勝手に業者を呼んで修理してしまうと「なぜ相談なしに動いたの？」とトラブルになることがあります。
賃貸契約書や入居時の案内に緊急連絡先が書かれていることもありますので、一度確認してみるといいかもしれませんね。
自分で業者を手配すると費用負担が複雑になることがあるから
応急処置ならともかく、本修理を自分で業者に依頼してしまうと、後から「その費用は認めない」と言われてしまうケースもあります。
管理会社を通じて修理が行われれば、費用の請求先や負担の割合についても、スムーズに話し合いが進みやすくなりますよ。
写真・動画での記録が後で役に立つから
連絡する前に、もしできるなら水漏れの状況をスマホで写真や動画に残しておくことをおすすめします。
「どこから」「どのくらい」水が漏れていたかがわかる記録は、水道代の負担交渉や保険の手続きのときに、とても心強い証拠になりますよ。
応急処置としてやっておくべき3つのこと
管理会社に連絡する前後に、安全のためにできる応急処置があります。
難しい作業ではないので、焦らず一つずつ確認していきましょう。
①給湯器の電源をOFFにする
水漏れが起きているときに電源が入ったままだと、感電やショートのリスクがあります。
給湯器のリモコンや本体の電源スイッチをOFFにしておきましょう。
②止水栓を閉める
止水栓を閉めると、給湯器への水の供給を止めることができます。
給湯器の近くにある止水栓を時計回りに回すと閉まることが多いですよ。
これをするだけで、水漏れの広がりをかなり抑えることができますし、水道代がさらに増えてしまうのも防げます。
③必要に応じてガス栓も閉める
ガス給湯器の場合は、ガス栓も閉めることが安全対策として案内されていることがあります。
特にガスの臭いがするときや、不安を感じるときは迷わずガス栓を閉めてくださいね。
水道代は誰が負担するの？ケース別に見てみましょう
ここが一番気になるポイントですよね。
水道代の負担については、「誰の過失で水漏れが起きたか」「どんな原因だったか」によって変わってきます。
大家・管理会社側の負担になりやすいケース
給湯器本体の老朽化や、配管・接続部の経年劣化などが原因の場合は、大家さんや管理会社側の負担とされることが多いとされています。
入居者さんには特に過失がなく、設備が自然に壊れてしまったというケースですね。
こういう場合は、水道代の増加分についても「漏水による減額申請」などを水道局に相談できる場合がありますよ。
水道局によっては、水漏れが証明できれば水道料金の一部を返金してもらえる制度があります。
借主（入居者）側の負担になりやすいケース
入居者さんの不適切な使い方や、過失によって給湯器が故障した場合は、修理費用だけでなく、漏水による水道代も入居者側の負担になることがあります。
たとえば「給湯器に何かをぶつけてしまった」「凍結防止の適切な対処をしなかった」などが該当することがあるかもしれませんね。
ただし、これも一律ではなく、実際には管理会社や大家さんとの話し合いで決まることが多いです。
判断が難しいグレーゾーンもあります
実際には「老朽化なのか、使い方の問題なのか」の判断が難しいケースも少なくありません。
そういうときほど、先ほどお伝えした「水漏れの記録（写真・動画）」が大切になってくるんですね。
証拠がある状態で話し合いを進めることで、お互いにとって納得しやすい結果になりやすくなりますよ。
具体的なケースで考えてみましょう
ここからは、実際によくある状況を例に挙げながら、どう対応すれば良いかを一緒に見ていきましょう。
ケース①：給湯器の下にじわじわ水たまりができていた
ある朝、給湯器の真下に水たまりができているのを発見したケースです。
こういう場合、まずスマホで状況を撮影して管理会社に連絡するのがベストです。
「給湯器の下に水漏れがあります。今すぐ業者に連絡したほうがいいですか？」と聞くだけでOKですよ。
管理会社が業者を手配してくれることが多いですし、もし長期間の水漏れだったと判明した場合は、増えた水道代についても相談の余地が生まれます。
ケース②：水道代が突然2倍以上になっていた
「先月より水道代がすごく高くて、もしかしてどこかで水漏れしてる？」と気づいたケースです。
給湯器まわりを確認して水漏れの痕跡があれば、管理会社へ連絡しましょう。
水道局への「漏水減額申請」も選択肢の一つです。
給湯器の故障が原因と証明できれば、水道代の一部が減額される制度があります（自治体によって異なります）。
申請には修理完了の証明書が必要なことが多いので、管理会社に修理後の書類をもらっておくといいかもしれませんね。
ケース③：冬に給湯器が凍結して水漏れが起きた
寒い地域や厳冬期に多いのが「凍結による水漏れ」です。
給湯器の水管が凍って膨張し、ひびが入って水漏れするケースですね。
この場合、入居者さんが凍結防止の対策を怠っていたかどうかが問われることがあります。
管理会社から「凍結防止のお願い」が通知されていたにもかかわらず対処しなかった場合は、入居者側の過失とみなされることもあるとされています。
一方で、給湯器自体の凍結防止機能が壊れていた場合は、大家さん側の問題になることもあります。
こういうグレーゾーンこそ、管理会社と丁寧に話し合うことが大切ですよね。
ケース④：管理会社への連絡が遅れて被害が拡大してしまった
「少し漏れてるだけだから大丈夫かな」と様子を見ていたら、床が水浸しになり、階下への漏水被害にまで発展してしまったケースです。
このような場合、被害を拡大させてしまったことへの責任を問われる可能性があります。
水漏れを発見したら、たとえ少量であっても早めに管理会社へ連絡することが、自分を守ることにもつながりますよ。
まとめ：賃貸の給湯器水漏れと水道代について整理しましょう
ここまで一緒に見てきた内容を、最後にまとめておきましょう。
- 賃貸の給湯器水漏れは、まず管理会社または大家さんへ連絡するのが正解です
- 応急処置として「電源OFF」「止水栓を閉める」「必要ならガス栓も閉める」を行いましょう
- 水漏れの状況は、写真や動画で記録しておくと後で役立ちます
- 水道代の負担は、漏水の原因と責任の所在によって変わります
- 大家・管理会社側の設備老朽化が原因の場合は、貸主側の負担になることが多いです
- 入居者の過失が原因の場合は、借主側の負担になることがあります
- 水道局への「漏水減額申請」という選択肢もあります（自治体によって異なります）
- 自分で業者を手配することはなるべく避けましょう
「水道代を誰が払うのか」は一律では決まらないので、しっかり記録を残して管理会社と丁寧に話し合うことがいちばんの近道なんですね。
水漏れは放置するほど被害が広がりますし、水道代もどんどん増えてしまいます。
「大したことないかな？」と思っても、早めに動くことが自分を守ることにつながりますよ。
もし今まさに水漏れに気づいているなら、まずは管理会社さんへ連絡してみてください。
きっと次のステップを一緒に考えてくれますよ。
一人で抱え込まずに、まずは一歩、動いてみましょうね。
